こんにちは！今日も楽しく未来を予測していきたいと思います！
衆議院選挙としては４年ぶり、国政選挙としては2019年の参議院選挙２年ぶりとなる第49回衆議院議員総選挙において、10/31日に投票日を迎えます。
今回がこれまでの国政選挙と大きく異なる点といえば、新型コロナウイルスの猛威が日本中の人を不安にさせている中での投票であることでしょう。
投票日に開場に行けば地域の住民で混雑するのが想像できるため、これまでの選挙よりも投票に行く日を前倒しにする人が多くなることが予想されます。
その点をふまえて、今回の問題を作成してみました。
以下、参考資料として最近行われた国政選挙における期日前投票の人数と有権者における投票割合です。
2019年参院選……約1706万人（16.01％）
2017年衆院選……約2137万人（20.10％）
2016年参院選……約1598万人（15.00％）
2014年衆院選……約1315万人（12.62％）
衆院選だけを見れば前回（2017年）は有権者の５人に１人が期日前投票を行っています。
ソーシャルディスタンスを気にかけて期日前投票を行う人が増えるのかそうでないのか。
もしこのページを見ている方が今回投票権をお持ちの方であれば、期日前投票も考えに入れてみてはいかがでしょうか。
判定方法
ニュースなどの発表をもとに判定します。
仮に小数点以下が「下一桁以下の場合はその数値」で、「下三桁以上の場合は切り捨て」で判定します。
最後まで読んでいただきまして、ありがとうございましたー！
選択肢
【 5 つまで選択可能 ／ 2021.10.29 @ 00:00 〆切 】 【Q.00590】 10/31(日)に投開票が行われる「第49回衆議院議員総選挙」。 この選挙で期日前投票を行う有権者の割合は？
- ①40.01％以上 (20%, 1 票)
- ②30.01～40.00％ (20%, 1 票)
- ③26.01～30.00％ (20%, 1 票)
- ④24.01～26.00％ (20%, 1 票)
- ⑤22.01～24.00％ (20%, 1 票)
- ⑥20.01～22.00％ (0%, 0 票)
- ⑦18.01～20.00％ (0%, 0 票)
- ⑧16.01～18.00％ (0%, 0 票)
- ⑨14.01～16.00％ (0%, 0 票)
- ⑩14.00％以下 (0%, 0 票)
- ⑪その他 (0%, 0 票)
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